日本工作機器工業会(会長=寺町彰博 THK社長)が1月16日、都内の芝パークホテルで新年賀詞交歓会を開いた。
あいさつに立った寺町会長は、「2019年を振り返ると特に生産財関係では調整に急ブレーキをかけた時代のように思う。一方、2020年はデジタル化を進めていかざるを得ない。今後は消費財の関係でも、さらにインダストリー4.0、ソサエティー5.0のとおり、デジタルとは共存していかなければいけないということが明確になっている。日本では今年、オリンピック・パラリンピックが開催されるが、われわれ自身が商機を盛り上げていく、また、消費が盛り上がることによって生産財がしっかりとそれを支えていけるようにすることが重要だと思っている。なかなか見通せない時代だが、間違いなく2021年、2022年に向けて、半導体業界やデジタルテクノロジーは進んでいく。それをサポートしながら、私どももこれに対応して、どこにも負けない形にしたいと思う。」と力強いあいさつをした。
続いて来賓を代表して、玉井優子 経済産業省製造産業局産業機械課長があいさつをした。この中で玉井課長は、「日本の経済は様々な課題を抱えているが、むしろ次に来る大きな変化を見定めて柔軟な発想やスピード感を伴うイノベーションで対処していくことの絶好のチャンス。従来の企業や業界の枠を超えて、様々なものがデータを介してつながっていくというコネクテッド・インダストリーズをさらに加速させて、新しいイノベーションを生み出し、社会課題を解決していくソサエティー5.0を世界に先駆けて実現していきたい。その際、鍵となるのがIoT、AI、5Gといったデジタル技術であり、これが日本の製造業の現場にも急速に広がって、将来の競争力を大きく決定づける状況になっている。」と述べた。
乾杯の発声を北川祐治 北川鉄工所会長兼社長が行い開宴した。宴もたけなわの頃散会した。