11月1日から6日まで開催された「第29回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2018)」の期間中である11月2日、OKK会(会長=千葉靖雄 兼松KGK社長)が「OKK会国際パーティ」を開いた。
開会のあいさつに立った千葉OKK会会長は、「JIMTOF会場内は大変活況に溢れている。今回のJIMTOFでは、最新技術を発信し続け、成長を続ける樹木に見立てて“未来へつなぐ 技術の大樹”をキーワードに様々なつながりを通して新しい付加価値を創造していくということだが、今回は前回よりもさらに進化した技術でIoT導入の機運を高めていこうということだと思っている。この中で、OKKにおかれては、“高剛性の継承と発展 つながる未来”をテーマに最新テクノロジーが紹介されている。今回の出展機はOKKブランドの高剛性を追求した機種が中心となっているが、そこにIoT対応のソフトが加わった。そのひとつとして温度変化情報をリアルタイムで加工点の変位を補正するソフトスケール“Cube”も紹介されている。よく削れる機械から工場環境にも強い機械と進化している。今年は世界同時好況と言われてきたが、ここに来て若干不確実性が高まってきている。また、色々な分野、業界で大きなパラダイムシフトが起こっている。このような状況変化が起こっていく中でいかに対応していくか、それぞれの立場でいかにイノベーションを起こしていくかが大切だと思っている。」と述べた。
絶好調な受注環境のもと導入しやすいIoTを提供
OKKを代表して同社の宮島義嗣社長から、あいさつと業況報告があった。それによると、「日本工作機械工業会による2017年の工作機械受注額は過去最高を記録し、約1兆6456億円となった。今年は年初の予想はこれを少し上回る1兆7000億円と予想したが、9月末にはこれを1兆8500億円と上方修正している。その後も順調に受注を重ね、本年最後には確実にこれをクリアするものと思っている。外需内需ともども非常に好調で、特に内需は半導体製造装置関連、ロボット、一般機械など幅広い業種で好調であり、特にものづくり補助金の効果も非常に出ている。しかし世界的にはアメリカと中国の貿易問題など不透明な部分もあり、現在、輸出産業では設備投資に影響が出てくるのではないかというリスクを抱えている。こうした中で内外比率をみると、2018年の1月から6月までの上半期において、日本全体の受注金額のうち、外需が70%高い比率を示している。」と業界を取り巻く環境を説明した。
宮島社長は業況について、「当社はここにおられるOKK会の皆様の頑張りのお陰で国内受注比率が65%と全体のものと逆転した結果となっている。また、2017年の第1クォータと2018年の第1クォータと比較をしても受注高は125%という非常に高水準を維持するとともに多く受注を頂いている。今回のJIMTOFにおいても、やはり人の入りは例年になく出足が良いように感じ、国内における設備投資の意欲は非常に高まってきていると感じる。」と好調であることを示し、参会者に感謝の意を表した。また、今回のJIMTOFの展示についても、「こうした中で、IoTも非常に進んでいる。当社はIoTをどのように展示するか議論したが、当社の場合は大企業から中小企業、いろんなお客様がおられることもあり、当社は導入しやすいIoTの形を展示した。また、省人化・効率化も技術的に発展しているので、さらにプラスアルファで導入しやすいかをテーマに展示している。」と述べた。
JIMTOF出展機について、大西賢治 OKK取締役上席執行役員技術本部長から説明があったあと、乾杯の発声を佐古晴彦 ユアサ商事 執行役員機械エンジニアリング本部長が行った。宴もたけなわの頃、鉛 克彦 山善 機械事業部執行役員機械事業部長が中締めを行い、散会した。