メカトロテックジャパン2015（以下：MECT2015）を主催するニュースダイジェスト社（社長＝樋口八郎氏）は、MECT2015の出展申し込み小間数が予定した募集定数に達したため、2015年4月30日の出展募集受け付け期間を前倒し、1月13日（火）をもって出展募集の受け付けを締め切った。
今回展の最終小間数は2013年10月に開催した前回展（1,747小間）を約50小間上回る1,800小間規模となる見込み。<（注）小間数の最終確定は9月中旬となる。>
今年10月に名古屋市で開催されるMECT2015は、2年に一度東京で開催される日本国際工作機械見本市（JIMTOF）に次ぐ国内で2番目の規模の工作機械・技術の専門見本市。通算14回目となった前回のMECT2013では、464社・団体（1,747小間）が出展し、93,741人が来場した。15年展は、昨年10 月1日に出展募集を開始して以来、過去最速のペースで出展申し込みが進んでいた（2013年展の同時期の申し込みは116社、365小間）。
日本工作機械工業会がこのほどまとめた2014年（暦年）工作機械受注実績の概要は以下のとおりとなった。
・概要
2014年の工作機械受注額は、前縁比+35.1％の1兆5,094億円となり、3年ぶりに増加した。4年連続で1兆円を超え、史上最高額の2007年（1兆5,000億円）以来、7年振りの1兆5,000億円超えで、過去2番目の受注となった。うちNC機は1兆4,742億円（同+35.7％）で総額同様3年ぶりの増加となった。内訳をみると、内需は4,964億円で同+23.8％、外需は1兆130億円の同41.4％となり、内外需ともに増加した。
外需比率は67.1％となり、前年から3.0Pt上昇した。
・内需の動向
内需は、円安の進展による企業収益の改善から、更新需要が高まり、生産性向上設備投資促進税制やものづくり補助金などの各種政策効果も加わって、前年比+23.8％の4,964億円と2年連続の増加となった。
業種別にみると、全11業種中、9業種で前年実績を上回った。主要業種では、一般機械向けが同+22.7％、（1,999億円）、自動車向けが同＋35.7％（1,677億円）、電気機械向け同+37.4％（274億円）、精密機械向けが同+21.4％（172億円）となり、一方で航空機、・造船・輸送用機械向けは同△8.8％（206億円）と減少した。
・外需の動向
外需は、前年比+41.4％の1兆130億円で史上初の1兆円超えとなった。アジアで電気機械向けのスポット受注が年間を通して継続したほか、欧州は緩やかながら回復し、高水準の受注が続く北米でもさらに増加を示した。
アジアでは、東アジアが前年比+83.1（3,777億円）、その他アジアが同+49.0％（1,408億円）となり、アジア計は同+72.4％（5,184億円）と3年ぶりに増加した。国別にみると、中国（3,102億円）は、年初から年央にかけて電気機械向けの特需が発現し、同+101.6％と倍増した。また、年後半からは、その他アジアの「その他」地域（ベトナムやインドネシア含む）でも電気機械向けの特需がみられ、同+172.6％（750億円）と急伸した。その他、円安により価格競争力がついたこともあって韓国（同+32.2％）や台湾（同26.8％）等多くの国・地域で前年を上回る受注が見られた。一方、タイは、長引く政治の混乱の影響もあって3年連続減少となった。
欧州は、同+30.8％（1,896億円）と2年連続で増加し、欧州債務危機問題やウクライナ問題等のリスク要因を抱えながらも、緩やかな回復が続いた。国別では、欧州の最大受注国であるドイツ同＋30.2％（565億円）をはじめ、イギリス同70.9％（276億円）、イタリア同+59.2％（244億円）、フランス同+15.7％（160億円）などのEU主要国のほか、「その他東欧」を除く全ての国・地域で前年実績を上回った。
リーマンショック以降回復が続く北米は、同+11.5％（2,861億円）となった。国別にみると、米国は、エネルギー、自動車、航空機向けなど幅広い業種から引き続き受注がみられ、同+10.9％（2,489億円）となった。また、メキシコでも、自動車関連投資が継続し、同+10.3％（224億円）となった。
この結果、外需に占める各地域のシェアはアジア51.2％（前年比+9.2Pt）、欧州18.7％（同△1.5Pt）、北米28.2％（同△7.6Pt）と、欧州と北米のシェアが低下し、アジアが上昇した。また、外需全体に占める国別シェアについては、1位が中国の30.6％8前年比+9.1Pt）、2位がアメリカ24.6％（同△6.7Pt）、3位がその他アジアの「その他」7.4％（同+3.67Pt）の順となった。
外需の業種別における各地域のシェアは、一般機械向け（2,773億円）で、アジア37.1％、欧州21.2％、北米39.4％、自動車向け（2,424億円）でアジア55.0％、欧州12.7％、北米21.3％となった。電気・精密向け（2,758億円）はアジア87.2％、欧州6.4％、北米6.2％とアジア地域の電気機械向けの特需によりアジアの割合が25.3Pt上昇した。また、航空機・造船・輸送用機械（640億円）ではアジア9.0％、欧州32.3％、北米56.5％と欧米で約9割を占めた。
・機種別の動向
受注額を機種別（含むNC機）にみると、全11機種中9機種が前年比増加となった。主な機種では旋盤が前年比+29.2％、マシニングセンタ計は同+60.0％（立て形同+104.6％、横形同+8.6％、その他同+44.7％）となった。
機種別構成比では、受注総額に占める割合が最も高いマシニングセンタは前年から7.1Pt上昇し46.0％となった。機種別のNC比率では、全11機種のうち9機種で上昇し、合計では前年から+0.4Ptの97.7％となった。
販売額は前年比+29.9％の1兆4,222億円で、うちNC工作機械も同+30.1％の1兆3,884億円となり、総額、うちNC工作機械とともに2年ぶりの増加となった。
機種別（含むNC機）にみると、全11機種中、専用機（同△5.0％）を除く10機種で前年比増加し、販売総額の4割を占めるマシニングセンタが同+48.6％（立て形同+76.8％、横形同+10.0％、その他同+65.3％）、3割を占める旋盤も同+22.2％となった。
2014年末の受注残高は、前年比+15.2％の6,522億円となり、3年ぶりに6,000億円台を回復した。当該年末の受注残高を直近3カ月（14年10～12月期）の販売平均（1,178億円）で除した「受注残持ち月数」は5.5カ月で前年末と比べ0.8カ月減少した。また、NC工作機械の受注残高は同+15.8％の6,243億円となった。
タンガロイ（社長＝木下聡氏）は、このほど高精度仕上げ加工用刃先交換式エンドミル『TungFineBall』を全国で発売を開始した。
『TungFineBall』は、金型および航空機部品加工に最適な工具である。クランプ機構は、インサート底面を左右非対称にすることで、高精度な着座安定性と高剛性クランプを実現し、優れた仕上げ面精度と安定した長寿命加工を可能にする。インサートにはボールタイプとラジアスタイプを標準設定し、同一ホルダに2種類のインサートを取り付けることができる。ホルダには鋼シャンク、超硬シャンクおよびモジュラタイプを標準設定し、加工用途に合わせた使い分けが可能である。また、『TungFineBall』はインサートに新クーラント供給溝を設けたことで、加工点にクーラントを供給でき、優れた切りくず排出性と長寿命加工を実現する。
インサート材種には、鋼、ステンレス鋼など多種多様な被削材に対応する『AH725』と、高硬度鋼や鋳鉄加工に最適な『AH710』を設定する。
『TungFineBall』は、金型部品などの高精度な加工品位を要求されるお客様の生産性向上に大きく貢献する工具である。
主な特長は以下のとおり。
●金型および航空機部品の加工に最適
●新クランプ機構により、高精度な着座安定性と高剛性クランプを実現
●インサートに新クーラント供給溝を設けたことにより、優れた切りくず排出性と長寿命加工が可能
●インサートはボールタイプとラジアスタイプ、ホルダは鋼シャンク、超硬シャンクおよびモジュラタイプを標準設定
■主な形番と標準価格
●シャンク：
EBFM16T20S13018,100円（税込み19,548円）
EBFM16S16C22074,000円（税込み79,920円）
HBFM16M0818,100円（税込み19,548円）
●インサート：
ZFBM160R00-MJ AH7255,400円（税込み5,832円）
ZFRM160R10-MJ AH7256,030円（税込み6,513円）
全アイテム：シャンク13型番、インサート20形
日立ツールがこのほど、『刃先交換式工具アルファ高送りラジアスミル4コーナASRF形 mini』を発売した。
金型や大型機械部品の荒加工では、その加工時間を如何に短縮するかが工具メーカの１つのテーマとされているが、同社ではアルファ高送りラジアスミルによる低切り込み・高送りの高能率加工を提案することで加工時間の短縮を実現してきた。
今回の新製品について同社では、「この高能率加工のコンセプトに磨きをかけ、インサートの多コーナ化、切削抵抗の低減をすることでより多くのお客様にご使用頂ける工具を開発し、商品化いたしました」とコメントしている。
特長は以下のとおり。
（１） 特長あるブレーカを採用（計3タイプ）
LFブレーカは汎用タイプに比較して最大20％の切削抵抗を低減し、チタン合金やステンレス鋼の加工、工作物のクランプ剛性が弱い場合や小型のマシニングセンター等での高能率加工を可能した。
（２) 多刃設計
多刃設計を採用することで、超高送り加工によるさらなる能率向上が可能である。
（２） 4コーナ形状インサート
4コーナの使用が可能な経済的なインサート形状を採用、工具費を低減する。
（３） AJコーティング
最新のAJコーティングを適用した新材種JP4105,JP4120,JM4160及びJS4045、CVDコーティング材種GX2140により、多様な被削材に対応し、長寿命化を実現する。
（４） 優れた切くず処理
ホルダに硬質表面処理を採用することで、切くず擦過によるホルダ損傷を軽減した。
さらに、ホルダ本体にはスピンドルスルー対応のクーラント穴を設けており、効果的な切くず除去と高能率な加工が可能である。
●用途：金型や大型部品の荒加工
●仕様：ホルダ：7アイテム／インサート：10アイテム
●価格；ホルダ￥29,268～￥74,304 (消費税込み)／インサート：\864 (消費税込み)
アマダ（社長＝岡本満夫氏）は、このほど、日本鍛圧機械工業会が主催する「MF技術大賞2014-2015」において、アイシン・エィ・ダブリュと共同で『MF技術大賞』を受賞した。
受賞製品は「サーボプレスとインデックス装置によるキャリアカバー加工」で、アマダのMF技術大賞の受賞は、2010-2011年、2012-2013年に続いて３回連続となった。MF技術大賞は、鍛圧機械を使った鍛圧塑性加工技術の実力を高め、Metal Forming（MF）に不可欠な鍛圧機械、製品加工、金型、システム、素材、組立、研究の７要素を組み合わせた「ものづくり総合力」を顕彰し、鍛圧塑性加工技術の発展に寄与することを目指した賞。特に鍛圧機械の良さを最終製品の良さで証明するため、鍛圧機械メーカーと加工メーカーの連合体で表彰される。今回はMF技術大賞が３製品、新設されたMF技術優秀賞が６製品受賞している。
今回の受賞製品「サーボプレスとインデックス装置によるキャリアカバー加工」は、アマダのデジタル電動サーボプレスSDE／SDEWシリーズと、そのデジタル電動サーボプレス独自のモーションを活用し、アイシン・エィ・ダブリュが加工されたキャリアカバーである。
デジタル電動サーボプレスSDE／SDEWシリーズは、低速高エネルギーを確保できる専用サーボモーターを搭載。多彩なモーションコントロールを有しており、パルス成形による高精度加工や工程短縮、複合加工や難加工材の成形など、高付加価値成形加工を実現したマシンである。
受賞製品
「サーボプレスとインデックス装置によるキャリアカバー加工」
受賞理由
ワークを回転させながら１カ所ずつの加工を採用することで、従来工法では４工程分の金型が必要であったものを１つの金型に集約することに成功し、必要荷重が従来の1/10となりプレス機の大幅な小型化をもたらした。サーボプレスの特長を活かしたインデックス装置と同期させながらの加工は、設備費、段取り時間等を削減。
写真右：デジタル電動サーボプレスSDE/SDEWシリーズ 左：キャリアカバー
加工の生産性と収益性を最大限に高めるには、金属切削工程全体を最適化することが大切である。工程最適化の基礎となるのは、切削工具パラメータを賢く適用して、工作機械の性能を最大限に活用することである。工作機械を高い効果で活用するには、主に 2 つの要素がある。1 つ目は、金 属切削に機械を利用できる時間を最大限に延ばすこと、2 つ目は、その加工時間を最大限活用して、最大の 生産性、確実性、収益性を得ることである。
（著者：セコ・ツールズ全社技術教育マネージャ Patrick de Vos）
工作機械を最大限に活用するには、まず金属切削の加工時間を最大限に確保する必要がある。機械が恒久的に工場に据え付けられているとしても、年間フルに活用されているとは限らない。1 週間に 5 日間 1 シフトで稼働する場合、休日やその他の非稼動時間を勘案すると、年間の稼働時間は約 1,300 ～ 1,400 時間になる。しかし、この時間がすべて金属切削加工に当てられるわけではなく、プログラミングやセットアップにかかる時間もこれに含まれる。
非稼働時間を最短に抑えるため、メーカーではオフラインプログラミングやモジュラー式セットアップ方式などの戦略を採用している。工具ケースや自動工具交換装置は工具取扱時間の短縮につながるが、このほかに時間のかかる手間が発生する。
ロボットやパレット交換装置は、被削材の取り付けや完成品の取り外しにかかる時間を短縮するのに役立つ。プログラミング、セットアップ、工具の取り扱いおよび作業において削られた時間はすべて加工時間に回せる。
金属切削時間を最大化する戦略を導入後、次にメーカーが直面するのは、効率よく時間配分して、可能なかぎり低コストで加工数を上げるという課題である。そのカギとなるのは、工作機械の性能を最大限に活用しながら、切刃を被削材に接触させることです。工作機械の限界を認識することも重要な要素である。
最適な時間配分を計画するにあたり、加工工程には変更できない要素があることを理解しておこう。加工部品の用途により被削材が決まり、被削材の加工性に応じて、初期の切削パラメータが決まる。たとえば、チタン合金は熱伝導が低いため、切削速度と送り速度を低速にし、熱集積を抑えなければならない。通常、機械の入れ替えはすぐに実現可能な選択肢ではないため、工作機械の性能が重要になってくる。メーカーでは、生産コストの見積り時に、以上の要素を十分に認識しているが、工作機械の特性を正しく評価せず、維持できないような切削条件を適用すると、見積りと実際のコストに大きな差が発生することになる。
初期の切削パラメータを決定するにあたり、どの加工にも共通の要件がある。切り込み深さと送り速度は、工具の破損を防ぎ、良好な切り屑形成と熱生成を抑えるよう選択する必要がある。切削速度が高すぎると工具の摩耗が早まり、低すぎると工具の生産性が落ちることになる。
一般に、高速の切削ではワークを短時間で加工できるが、しかしながら加工時間が短縮される一方で、工具寿命も短くなり、工具コストが上昇する結果となる。一回の加工に要する工具数が増え、摩耗した切刃の交換も必要となる。工具交換によるダウンタイムが発生するため、全体の加工コストが増加するため、高速で加工してコストをかけるか、低速で加工してコストを節約するか、このバランスをとることが必要である。
生産性と加工工程の安定性を一貫して維持できるポイントは、工具が効率よく機能せず生産性が損なわれるくらいまでパラメータを下げることによってコストを下げるか、短時間で工具が摩耗または破損するくらいまでパラメータを上げることによって生産性を上げるか、この 2 つのアプローチの中間にある。
さらに、切削条件の選択では、切削工具の特性だけでなく、多くの場合、工作機械の性能も考慮する必要がある。工作機械によって、電力、トルク、rpm および安定性の限界が異なります。最も明確な限界は電力である。
電力定格だけで、ある特定用途における機械の性能が決まるわけではない。60 kW の工作機械は、 要件に見合う以上の電力を提供するように思われるが、たとえば、長さ 12 m、直径 3 m の鍛造ロールを製造する場合などは、60 kW では不十分である。ある特定のワークを切削するのに必要な電力は、被削材、サイズ、切込み深さ、送り速度、切削速度により変わる。切削速度が高いほど切削抵抗が大きくなるため、電力需要が上がります。そのため、高速な切削速度では機械の電力定格を超える電力が要求されることがある。
また、極端な切削パラメータを選択すると、工作機械のその他の性能限界を超える影響が発生することがある。必要以上に大きい切り込み深さを選択すると、機械の構造的な剛性を超える抵抗が発生し、振動により加工品の品質が損なわれるおそれがある。同様に、送り速度が高すぎると切り屑の量が増え、切削工程を妨害したり、切り屑排出システムに詰まりが発生したりするおそれがある。
工作機械をその性能限界内で最大限に活用するには、切削パラメータの開発で賢く、バランスのとれたアプローチが必要になる。一般に、切削速度を落とすと、これに比例して送り速度と切り込み深さが上昇する。可能なかぎり最大の切り込み深さを採用すると(機械の安定性への影響を考慮しながら)、切削送りの回数が減り、これに伴い、加工時間が短縮される。通常、切込み深さは工具寿命にほとんど影響しないが、切削速度は工具寿命に大きく影響する。送り速度も最大にすべきだが、極端な送り速度により、ワークの仕上げ面品質が損なわれることがある。
メーカーは、送り速度と切り込み深さの信頼性の高い組み合わせを見つけたら、切削速度によって加工の最終補正をすることができる。目指すところは、高い生産性で材料除去率と加工安定性を両立する切削条件の採用である。機械の性能と切削パラメータを最適に組み合わせることにより、工具コストと加工の信頼性/生産性をバランスよく達成できる。
工作機械の性能が加工工程の限界を決定することは確かだが、機械の入れ替えは簡単、迅速、安価なソリューションではない。切削工具に適用するパラメータを変更して、既存の機械の性能を最大限に発揮させるほうがすぐに簡単にできる。新しい工作機械への投資が実現可能だとしても、装置の耐用年数が比較的長い点をよく考慮すべきであろう。現在の需要に合った、またはそれを上回る性能の工作機械を購入したとしても、5 年、10 年と経過する間に、被削材、サイズ、分量が大きく変わる可能性もあり、その時点で同じ問題に直面するだろう。こうした変化に対応するには、切削条件を賢く変更することが不可欠である。
工作機械の金属切削時間を最大限に延長する方法を特定した後、ワークと加工に最適の工具、母材、コーティングおよび切刃形状を選択するのが望ましい手順である。次に、工具がうまく作動する最小の切削速度を適用する。その後、最大の送り速度と切り込み深さを適用し、工作機械の電力と安定性の特性も確認しておく。加工パラメータと機械の性能の最適な組み合わせを算出する数式が開発されている。可能であれば、現場で実際に試験を実施し、計算結果と整合するとよいだろう。数式は現実を確認するものでしかない。おそらく 90％以上の場合には、切削速度を抑えながら最大の送り速度と切り込み深さを適用するというアプローチが簡単な上、現実的で、切削速度を補正ツールとして使用すると最も高い効果が得られる。これが、使っている工作機械の性能を最大限に活用しながら、信頼性と生産性の高い加工を実現するのに最適なアプローチである。
あいさつする千葉会長日本工作機械輸入協会（会長＝千葉雄三 シーケービー相談役）が、1月13日、第一ホテル東京で新年賀詞交歓会を開催した。
新年のあいさつに立った千葉会長は、「昨年1年間の通関実績は12月を含め780億円に達した。過去20年間で一番大きな数字になった。今年の見通しはというと、日工会の賀詞交歓会で花木会長は今年の見通しを1兆5,500億円とおっしゃっていたが、日工会の数字が好調のときは、われわれの数字も良いという実績がある。われわれ輸入協会としても悪い要因はないのではないか。今年1年は去年より増して多忙な年になると予想している」と述べ、今年ミラノで開催されるEMO MIRANO2015について視察団を結成し、現地の工作機械メーカーを見学するとして、会員企業に参加を呼びかけた。
あいさつする佐脇経産省産業機械課長来賓を代表して佐脇紀代志 経済産業省製造産業局産業機械課長が、「マクロの数字をみると、少しずつ経済の好循環が軌道に乗ってきた。円安基調はやや立場によっては若干円安過ぎるとも思える水準であり、原油の様子も少々不安定に推移している。国際的な活動を展開している以上、様々な要因を受け入れざるを得ない状態だが、ここにご参会の皆様は、日本のものづくりを担う皆様に重要な生産設備を輸入され、丁寧なサービスをされている。わたしどももさらに地方経済をさらに活性化させ、日本の津々浦々に本格的に投資が拡がっていく動きを加速させたい」とあいさつをした。
乾杯のあいさつ及び発声は、Aristide Martellini イタリア大使館貿易促進部在日代表の代読で小谷辰夫 同シニアトレードアナリストが行った。
あいさつする梶本会長日本フルードパワー工業会（会長＝梶本一典 CKD社長）が、1月16日、東京プリンスホテルで賀詞交歓会を開催した。
梶本会長は「昨年のわが国の経済環境は一昨年に始まったデフレ脱却を目指した超緩和金融政策を柱としたアベノミクス政策により景気は穏やかに回復基調に推移をした。しかしながら昨年4月に実施された8％への消費税引き上げによる個人消費の落ち込みは想像以上に大きく四半期続けてのマイナス成長となった。その結果政府が最低限必要と考えていた消費税10％への引き上げは1年半先送りされた。この間、昨年10月に日本銀行による第二弾の金融緩和策から為替は円高に株価は株高にそれぞれ大きく動いた。こうした状況から輸送機械業界をはじめとする多くの大手企業の本年3月期決算は過去最高の業績が期待されている。一方、円安により原材料など輸入価格が上昇したことにより、中小企業や家計には負担増の影響があり未だ消費行動が慎重になっているのも見逃せない。こういったことからも今年は経済を好循環され消費者マインドを改善させるために節目となる大切な1年になる。法人税引き下げや投資を促進させるための税制の改革、女性活躍を柱とした雇用政策、地域経済活性化による地方創生などの施策を早期に実現させることが不可欠であろう。また、賃金上昇による経済の好循環化により早期のデフレからの脱却を成し遂げ、元気な日本が再興されることを期待している。しかしながら原油価格の暴落などによる資源国の低迷もここにきて顕在化している。BRICSによる新興国の動きなど世界経済動向も注意深く見守っていきたいと思っている」とあいさつをした。
あいさつする高田経済産業省大臣官房審議官続いて来賓を代表して高田（高ははしごだか）修三 経済産業省大臣官房審議官が、「フルードパワーの皆様と仕事で関わりを持てば持つほど、素晴らしい産業であると実感した。現在、日本の貿易収支は赤字である。しかし、稼いでいる業種もある。輸送機械など駆動的なものを持っている機械等は貿易収入を支えている。確実になくてはならないのは、皆様の貴重な製品であり、また、航空機の分野では年5％成長が見込めるが、ここにどう入り込んでいくか皆様の活躍が期待されている。また、総理主導のもと、ロボット革命実現会議が進行しているが、ここでも日本の競争力はなにか、という議論の中で油空圧の素晴らしい技術がコアとしてあると私自身は思っている」とあいさつをした。
あいさつする寺町会長日本工作機器工業会（会長＝寺町彰博 THK社長）が、1月14日、東京都内の芝パークホテルで創立60周年記念講演会および賀詞交歓会を開催した。
記念講演会は、川合勝義 VRテクノセンター航空宇宙生産技術中核人材教育プロジェクトコーディネーターを講師に迎え、「航空機業界の最新動向、サプライヤーに求められる要件について」をテーマに開催され、続いて賀詞交歓会が開かれた。
賀詞交歓会であいさつに立った寺町会長は、「今年の様々な賀詞交歓会はどこも大盛況であり、日本の元気が出てきた証拠であると感じている。2020年の東京オリンピック誘致が決まったことも先々の明るさを持っている。経産省を中心として日本の経済再生のためのものづくり減税も、投資減税に引き続き開発や地方創生等様々な諸策が出てきていることはわれわれにとって明るいことだと思っている。われわれはそれをうまく活用していけるかどうかが問われ、投げられたボールをきちんと受け止めて発展させることが重要であろう。年度の見通について2013年度に対して2014年度は20％ほどの増を予想している。残念なのは2015年度について関連する関係業界が微増としており、低い予想になっていることだが、さらに高い数字を目指すようわれわれ自身も努力していきたい」とあいさつをした。
あいさつする佐脇経産省産業機械課長来賓を代表して佐脇紀代志経済産業省製造産業局産業機械課長が、「アベノミクスは安倍政権発足以来、さらなる稼動を加速させており、マクロの数字をみると経済の好循環も見えてきた。今年は地方創生に注力し、幅広くその果実を味わうための正念場であろうと感じている。ほうぼうの賀詞交歓会に参加させていただいているが、今年は非常に前向きなムードが伝わってくる。一方で円も一定の高い水準に落ち着いてはいるものの、業種業態によっては思わず見込み違いを被っている方もおられ、原油についても燃料費が安くなっているがマクロ的には物価指数に対するネガティブなインパクトがないわけではない。経済とは関係のないところで世界を揺るがす様々なことも起こっており、皆様は世界各国を相手にご活躍をされているが、まさに不安定な要素を知恵と工夫で乗り越えておられる。私どもも皆様の日々の仕事を邁進できるよう注力していきたい」とあいさつをした。
北川祐治副会長（北川鉄工所社長）が乾杯の発声を行った。
オーエスジー（社長＝石川則男氏）が1月19日、同社アカデミー内のゲストハウスにて新年賀詞交歓会を開催した。今回は賀詞会の開催に先立ち、石川社長から連結売上高1000億円を達成したと記者団に向けて発表があった。この数字は日本の切削工具メーカーとしては初の売上規模となる。
コマツ(社長＝大橋徹二氏)は、このほど建設機械で培ってきた油圧・制御技術を随所に織り込み、オフロード法(*1)2011年基準に適合した油圧駆動式の新型フォークリフト「FH60-1」、「
FH70-1」、「FH80-1」を発売した。
新発売の3機種は、NOx(窒素酸化物)とPM(粒子状物質)の排出量を大幅に低減し、特定特殊自動車排出ガス2011年基準の排出ガス規制をクリアした新世代エンジンを新たに搭載している。加えて、先に発売された3.5ｔ～5.0ｔクラスと同様に、FHシリーズの特徴である油圧駆動式トランスミッション「電子制御HST(Hydro-Static Transmission)」、エンジン出力を無駄なく活用する油圧システム「可変ポンプCLSS(Closed-center Load Sensing System)」、また、それらを高度に制御するコントロールシステムを採用することにより、高負荷作業時における燃料消費量を当社従来機に比べ最大30%低減した。
また、同クラスでも今回より初めて機械稼働管理システム「KOMTRAX」を標準搭載し、ユーザーの車両管理業務を幅広くサポートする。さらに、車両モニタには鮮明で見やすいフルカラーマルチモニタを採用し、エコゲージ等の表示により省エネ運転のサポートも行う。
ドイツメッセはこのほど、日本の産業発展に大きく貢献する団体として、日本能率協会（JMA）を日本の新たなセールスパートナーとすると発表した。JMAは2015年4月1日より、世界中で開催されるドイツメッセ見本市のセールス及びマーケティングに関する日本総代理店となる。
提携の理由として、ドイツメッセ取締役副社長Andreas Gruchow（アンドレアス・グルーホフ）氏は、「安倍首相が進める『アベノミクス』により、日本企業は国際的な成長が促進されています。今回のJMAとの合意により、アジアやヨーロッパで開催されるドイツメッセ主催の見本市に、日本の出展社はこれまで以上に多く見込まれ、そこで新しい顧客と出会う機会が増えるでしょう。またJMAは、最先端の技術を有し、イノベーションの可能性に満ちた日本企業との広範なネットワークをもつとともに、ドイツメッセ主催見本市と同分野の展示会を数多く主催しています」と述べている。
日本は世界第3位の経済大国であり、主要産業である自動車、電化製品、半導体から食品加工、石油化学、医薬などにおいて、現代の大量生産技術の先にある「Industry 4.0」や「IoT（モノのインターネット）」を活用した「Smart Factory」、「Smart City」そして「Smart Home」に多くの日本企業も注目している。
これらのテーマは、国際産業技術見本市HANNOVER MESSEと国際情報通信技術見本市CeBITにおいては目玉となるテーマで、国際イントラロジスティック見本市CeMATにおいても強く打ち出されている。またドイツメッセでは、防災、工作機械、木工林業など、日本が高い競争力を持つ産業の見本市も開催している。これらの見本市に出展することで、国際市場へ直接アピールすることが可能となる。
JMA理事長中村正己氏は、「ドイツメッセの見本市は日本が競争力を有する産業を網羅しています。JMAは、多くの日本企業がこれらの展示会を通じて、自社のもつ技術・サービスを世界中へ販売促進するお手伝いができると考えています。また、ドイツメッセのネットワークによって日本発のイノベーションを世界に広げることができます」と、活動の意義を述べている。
セコ・ツールズのハイフィードフライスカッタのラインアップに、小径のハイ フィード 2 と、両面チップを備えたハイフィード 4 が新たに加わった。どちらのシリーズもチップのデザインが新しくなり、径あたりの刃先数が増えて生産性が一層向上している。
ハイフィード 2 とハイフィード 4 ともに、硬く加工しにくい素材を高速で切削することに優れている。特に高速/低トルクのスピンドルを備えた小型機械での作業に威力を発揮する。
ハイフィード 2 LP05 チップは、12mm までのカッタ径と 2 つの切刃が特徴で、ステンレス鋼、チタン、 超合金などの溶着しやすい被削材を効果的に加工する。4 つの切刃に対応した設計のハイフィード4 LO06 チップは、最大 4 つの切刃を使い、カッタ径が 20 ～ 63mm のカッタで一般的な被削材を切削するときに、効率的でコスト効果の高い高性能な処理を可能する。
三菱マテリアル 加工事業カンパニ－（カンパニ－プレジデント＝増田照彦氏）は、このほど鋼旋削加工用CVDコーテッド超硬材種「MC6015」の販売を開始した。
鋼旋削加工の切削速度300ｍ/minを超える高速切削領域は高能率加工方法の一つとし
て、高速切削領域に耐えるインサートの優れた耐摩耗性と耐欠損性が求められていたが、「MC6015」はコーティングの結晶組織を微細かつ結晶成長を一方向に制御することで、高温下の耐摩耗性を大幅に向上させ鋼の高速高能率加工を実現した。
既に発売済みである中断続・汎用切削加工において、耐溶着性・耐欠損性を向上させた「MC6025」もブレーカシステムを拡大し、鋼旋削加工用インサートシリーズの拡充を図る。
鋼旋削加工用CVDコーテッド超硬材種「MC6015」の主な特長は、以下の通り。
① 特許技術“ナノテクスチャーテクノロジー”により、結晶組織を微細かつ結晶成長を一方向に制御することを実現し、高温下の耐摩耗性を大幅に向上。
② 特許技術“タフグリップテクノロジー”はコーティング層間の密着度を極限まで上げ、はがれにくい被膜強靱化を実現。
③ 鋼旋削加工用ブレーカシステムとして第一推奨の軽切削加工用「LPブレーカ」中切削加工用「MPブレーカ」荒切削加工用「RPブレーカ」に加え補間ブレーカも在庫化し、幅広いニーズに対応。
タンガロイ（社長＝木下聡氏）はこのほど、超硬インサート、フライス工具、刃先交換式ドリル工具の増産を目的として、本社主力工場が位置するいわき市に、2011年に完成済みの既存工場に隣接する形で、新工場建屋を建設した。
国内、海外の顧客からの旺盛な受注に答えることを目的に、標準在庫品および特殊工具の能力増強を目的として活用される。新工場部分は総床面積約6千平米であり既存工場部分と合算すると約2万1千平米を有する新工場となる。
同社は、2008年にIMCグループ傘下の会社になると同時に国内各工場に設備投資を積極的に開始した。特に主力となるいわき工場には最新の自動化設備、高能率生産設備を有する最新鋭の機械を導入しており、今回の新建屋完成で従来と比較して大幅な生産能力の改善を実現する予定だ。生産能力のみならず、同時に最新の品質管理システムの導入、および納期改善を順次図ってきており、今回の新規投資により飛躍的に全体能力の向上を図ることが可能になった。このことで、世界各国のお客様に更なるサービス改善および高品質工具の供給が実現しお客様の生産能率向上およびコストダウンに貢献できると確信する。
同社では「今後も、国内工場への投資を継続して行うことで日本発信ならではの高品質、高信頼性と革新的なアイデアによる高能率な工具の開発生産、およびIMCグループの一員としてグローバルなサービス体制により、今後も全ての産業、お客様のご要望に的確かつ迅速にお答えする所存である」としている。
オーエスジー（社長＝石川則男氏）が、2月21日に同社アカデミー グローバルテクノロジーセンター（豊川市一宮町）で第102回定時株主総会を開催した。
議長の石川社長が開会を宣し、監査報告、計算書類報告をしたのち、剰余金処分、取締役11名選任、役員賞与支給についてそれぞれ上程され、審議の結果、いずれも原案どおり承認可決した。
同社の事業の経過・成果（2013年12月1日から2014年11月30日まで）については、海外需要が総じて堅調に推移するとともに国内も回復傾向を維持し、加えて円安傾向の進展による追い風もあり、売上高は1,010億3千1百万円（前期比14.3％増）、営業利益は174億1千5百万円（前期比35.8％増）、経常利益175億6千8百万円（前期比26.3％増）、純利益99億8千9百万円（前期比15.9％増）となった。
また、地域別売上高でみると、国内は632億4千6百万円（前期比13.5％増）、米州183億9千9百万円（前期比13.0％増）、欧州99億1千7百万円（前期比26.3％増）、アジア279億3千4百万円（前期比17.3％増）となった。同社の今後対処すべき課題については、2020年度に売上高1,500億円達成のために、次の諸施策に取り組む。
1．大手ユーザーの開拓
最適な加工方法の提案、最先端技術を取り入れた製品を投入するとともに、対面型販売組織をグローバルで拡充することにより、自動車、航空機産業をはじめとする大手ユーザー開拓を推進する。
2．フラッグシップ商品戦略
主力製品ごとにフラッグシップである「Aブランド製品」のラインナップを拡充することにより、OSGブランドの価値向上を図るとともに、海外販売代理店網の強化に取り組むことにより、ボリュームゾーンでのシェアアップを目指す。
3．重点顧客産業の拡大
注力すべき主要ユーザーを自動車産業、金型産業、航空機産業に加え、エネルギー、建機、IT部品、塑性加工、精密加工、医療分野へと拡大し、成長分野での顧客開拓を推進する。
4．新興国市場での受注力の強化
アジア及び中南米地域に積極的に経営資源を投入し、生産、販売組織の増強を図るとともに再研磨、再コーティング等アフタービジネス分野の拡充にも取り組む。これらにより、サービスの一貫体制を充実し成長分野での受注力の強化を図る。
株主総会終了後、2015年の成長戦略並びに海外戦略についてのプレゼンテーションが行われた。本年は、①新たな市場インドネシア、 ②インド銘柄の条件 ③メキシコ市況報告、について約１時間にわたり説明があった。
大阪機工（社長＝井関博文氏）が、2月13日～14日に東日本「プライベートショー」を、2月20日～21日に中部・西日本「新春商談会」をそれぞれ開催し多数の来場者で賑わった。
展示会ではVM／Rシリーズが並んだ。このシリーズは、VMシリーズの特長である豊富なバリエーション、伝統のギヤ主軸・すべり案内面を継承し、基本に忠実に設計している。
併催行事として、新機種商品セミナーや、協賛メーカーのセミナーも開催し、多種多様な加工を来場者に提案していた。
来場者にマシンの優位性を説明東日本プライベートショーで目を引いたのは、「VM43R」でS50Cを直径100のフライス（サンドビック製）で3ミリ削るデモ加工で、担当者は、「Rシリーズは加工の本格派マシンとあるだけあって、高剛性と重切削に向いていますし、様々なサイズ展開があります。オプションではマガジンの本数も増やすことができます」と説明し、アルミからスチールまで優れた切削性能と剛性のある機械本体をPRし、来場者も熱心に見学していた。
三井精機工業（社長＝奥田哲司氏）が、「さらなる高機能への挑戦」をテーマにプライベートショー「MTF2015」（三井テクニカルフェア）を本社工場（埼玉県川島町）、名古屋（名古屋市工業研究所）、大阪（大阪文化館）それぞれの地域で開催した。川島・大阪会場では新しい試みとして、協賛メーカに15分程度の基礎的なミニプレゼンテーションを企画し、またJIMTOF2014でも注目を浴びた「キサゲ」のプレゼンテーションも行った。
ステンレス圧縮機は三井の加工技術が詰まっている来場者の注目を引いていたのは、展示していた「ステンレス製圧縮機」で、2016年度オプション対応予定。“水潤滑オイルフリーテクノロジー”完全なクリーンエアを実現している。
素材には、食品・医薬品関係への更なるオイルフリー展開を睨み、食品衛生要求事項のステンレス鋼を採用しており、三井精機ならではの難削材の超精密加工・複雑形状加工を実現していた。
担当者は、「コンプレッサの展示水潤滑では、錆びないように抗菌を使っていた。清浄度を求めようとするとステンレスの材料がいい。ステンレスは加工が難しいので加工技術も同時に開発し今のステンレス製の圧縮機ができた」と説明。高耐食性と耐摩耗性を兼ね備えた高効率・高性能エアエンドである。
ボーイングのチタンマウントもこのマシンが活躍している本社工場では工場見学も実施した。
高速の「Vertex55XⅡ」があった。航空機関係メーカが惚れ込んだマシンだとのこと。見た目はVertexだが、様々な要素が詰め込まれた1台が工場にあった。圧倒されたのは巨大な「HU100－5Xシリーズ」。
来場者は日頃入ることのできない工場で工作機械づくりを見学していた。
機械振興協会（会長＝庄山悦彦氏）は、このほど平成26年度の新機械振興賞の受賞者を決定し、2月18日に機械振興会館ホールにて表彰式を開いた。
新機械振興賞は、従来の機械振興協会賞（昭和40年度創設）と中堅・中小企業新機械開発省（昭和45年度創設）を統合し、平成15年度に発足したもので今回が12回目にあたる。
新機械振興賞の表彰対象は独創性、革新性及び経済性に優れた機械工業技術に係る研究開発およびその成果の実用化により新製品の製造、製品の品質・性能の改善または生産の合理化に顕著な業績をあげたと認められる企業等及び研究開発担当者である。
今年度は、経済産業大臣賞に「圧延と連動した厚鋼板の均一強冷却設備」（JFEスチール）、中小企業長官賞に「超高張力鋼自動車部品の製造技術開発」（ベルソニカ）、一般財団法人機械振興協会会長賞に「次世代コイル自動巻線システムの開発」（ウエノ）、「配管内を自在に走行する検査ロボット」（新日本非破壊検査 福岡県工業技術センター 機械電子研究所）、「高効率とダイレクト感を両立する新型AT開発（マツダ）、審査委員長特別賞に「アタッチメント式小型超音波加工ユニット」（アリューズ）、「震災対応営農用オイルタンクの開発」（松田鉄工）がそれぞれ受賞した。
推薦 ： 日本鉄鋼協会
業績の概要
近年、構造物の大型化に伴い、軽量化に有効な厚板ハイテン（高張力鋼）材の需要は拡大の一途にある。対象とする厚鋼板は加熱炉で鋼片を加熱し、圧延機で所定サイズまで熱間圧延されるが、仕上げ圧延で鋼板の温度を厳格に管理することにより、添加するレアメタルを削減することができる。通常は圧延を一旦止めて鋼板を温度調節用シャワー冷却設備位置まで移動させて冷却を行うため、長時間を要する。一方、本業績の技術では圧延機近傍で厚鋼板を均一強冷却して冷却時間を短縮することが可能であり、生産能率の向上を達成した。本業績の技術は鋼材使用量の削減、鋼材製造時のCO2削減、余剰な添加元素削減に寄与した。
技術上の特長
＜新たな冷却方式の開発＞
圧延機から離れた場所でシャワー状の水を供給して行う従来の冷却方式では、鋼板の移動に時間がかかる上、冷却水と鋼板との間に層状の蒸気が存在するために、冷却能力が低い。また水が鋼板に直接接触して強冷却される部分と、冷却水と鋼板との間に層状の蒸気が存在する部分が併存し、冷却の均一性が悪くなる。一方本業績の技術では、ノズルを多列配置して棒状の冷却水を下方に大量噴射することで冷却効率を向上させるとともに、十分な流体圧を発生させて冷却水をせき止めることにより鋼板の冷却面積を一定にし、冷却の均一性を向上させた。
＜鋼板衝突リスク回避機構＞
開発した設備は、圧延機直近に設置するため、圧延中の鋼板に上反りが発生した場合、上面冷却設備に衝突し破損させるリスクが高い。その対策として、保護プロテクターを設置し、さらに水冷を行わない時に上面冷却装置を移動退避できる設備とした。なお本設備は世界最大の移動式冷却設備である。
＜鋼板温度の正確な把握＞
圧延と冷却を連動・同期するためには、時々刻々と変化する圧延時の鋼板温度を正確に把握し、圧延速度などの条件へ反映して温度を制御する必要がある。本業績では鋼板温度を把握するための高精度温度モデルの導入を図った。
実用上の経済性
本業績の技術により厚板ハイテン材の生産能率が10～20％向上し、添加元素を削減した。薄肉・軽量化による鋼材使用量削減、鋼材製造時に発生するCO2削減等に貢献できる。また本業績の技術を活用することにより、新たな付加価値を持つ鋼材の開発の加速等が期待できる。
推薦 ： 自薦
業績の概要
自動車の衝突安全性向上および燃費向上のため980MPa高張力鋼板が多用化されてきたが、さらなる軽量化を求められており、1180MPa以上の高強度材料を用いた低コストな製造技術開発を行う必要があった。本業績では熱間プレス加工と比較し低コストで生産性の高い冷間プレス加工による1180MPaクラス鋼板の複雑形状部品の加工に必要な要素技術を開発した。また、独自の金型自動見込手法を開発し、金型修正回数を大幅に削減した。
技術上の特長
本開発では、要素技術の開発、試作品の開発および実製品への展開など多岐にわたって行っている。以下主要な技術について記述する。
＜CAEによるワレ、スプリングバック予測＞
1180MPaハイテン加工時の問題解決方法としてCAEによるワレ、スプリングバック予測を行った。従来のCAEの解法（シェル）では、ハイテン加工における板の外側と内側の応力変化を反映しない中立面での評価となるため、現実のワレ、スプリングバックの予測が困難であった。一方、本業績では板厚を考慮した解法（ソリッド）の使用など種々の検討を行うことにより、ワレ、スプリングバックの予測が可能となった。
＜スプリングバック対策＞
金型製作おいて、従来のシミュレーション結果やカン・コツ・過去の経験を基にスプリングバック抑制の見込みではなく、スプリングバック反転解析を用いた金型自動見込み手法を開発した。これらの解決方法で金型修正回数を従来の3～5回（6～10週間）から1回（2週間）に修正回数を削減することができた
＜自社従来技術との比較＞
従来技術ではCAEと実験パネルの精度差異が±1.0mm以内に93.4％合致していたが、新技術では99.3%合致した。また金型製作工数の削減が可能となった。対策を織り込んだ金型にて成形を行った実験パネルにおいてもワレ無く成形を行うことができた。
実用上の経済性
部品を1180MPaハイテン化することで軽量化およびコストダウンが実現でき、さらには燃費向上に貢献できる。また2013年にスズキ(株)より発売された新型軽自動車「スペーシア」に国内初である1180MPa級溶融亜鉛めっき鋼板を用いた主要骨格部品であるフロアサイドメンバーに採用された。
・軽量化（440ハイテンと1180ハイテンの比較。１部品当たり） 28％
・低コスト化（440ハイテンと1180ハイテンの比較。１部品当たり） 2％
推薦 ：山形県工業技術センター 庄内試験場
業績の概要
家電製品の誤動作の原因となる電気的ノイズを除く「ノイズ除去コイル」において、業界にはコイルの小型化、高性能化、低コスト化のニーズがある。本業績では、ロの字型の閉磁路コアを用いた世界一のインピーダンス特性を有する次世代コイル（以下 ウエノコイル）を開発し、さらにウエノコイルの量産化によるコストダウンを図るために、新しいコイリング方法を盛り込んだコイル自動巻線システムを開発した。
技術上の特長
＜ウエノコイルと他社コイルとの違い＞
他社のロの字型コイルの場合、2個の分割コアをコイルに挿入して中央でコアを接着する方式であるが、ウエノコイルの場合ロの字型の一体型コアを使用している。この一体型コアは分割コアと比較し、コア接着の乾燥時間が不要となるだけでなく、閉磁路であるため高周波成分におけるノイズ除去性能が高い。
＜コイル銅線断面形状＞
これまで同社で稼働しているトロイダルコイルの巻線ロボットでは、丸い断面の電線にテンションをかけて引っ張りながらコアに電線の上に電線を巻きつける方式であり、コイル性能低下となる巻線密度のバラツキが発生していた。一方本業績では一層巻でも巻線密度を高められるように、丸い電線に替えて断面が平角の電線を採用した。
＜コイル巻線方式の改善＞
本業績では平角銅線を立てた状態で塑性加工により曲げ、コアに巻く困難な技術を実現した。この新しいコイリングでは電線にテンションがかからず、コイル密度を一定にして高速（コイル1個 約7秒）で巻き上げることが可能となった。従来のトロイダルコイルの巻線ロボット（コイル1個 約45秒）と比較し大幅な時間短縮を実現した。さらにこの新しいコイリングは時間短縮だけでなく、ノイズ除去特性の向上にも寄与している。
実用上の経済性
本業績では主材料である銅線の消費量が少ないデザインであり、材料コストの20%削減を実現した。また手巻きと比較し、生産性10倍、労働コスト10分の１を達成した。なおウエノコイルでは広い周波数領域において良好なノイズ除去性能があり、家電製品における使用コイル数を少なくできるため、ユーザーのコスト削減につながる。
推薦 ： 自薦
業績の概要
本業績では火力・原子力発電プラントや石油・化学プラント等における配管設備を検査するためのロボット開発をした。主要な特徴として、①「への字」突っ張り機構および特徴的な走行機能により水平・垂直・段差など複雑な配管に対応、②観察機能により損傷個所の遠隔観察に対応、③３機種のロボットだけで様々な太さの配管に対応、が挙げられる。本業績のロボットによる配管設備の検査は専門家による受託サービスとして安価に提供することができ、設備の安全管理や長寿命化などに貢献できる。
技術上の特長
現在行われている一般的な配管検査手法として、超音波による肉厚測定、ファイバースコープを用いた管内壁観察等が挙げられる。しかしこれらは局部的な傷・腐食や減肉の見落とし、検査前の工事が必要、安全管理上人が近づくことができない場所の検査が困難、という問題があった。そこで本業績では従来よりも正確な診断を行いつつ短時間で低コストな配管検査を目的とした３種のロボット（rEM（φ350～700mm用）、mEM（φ200～350mm用）、μEM（φ100～200mm用））を開発した。
＜「への字」突っ張り機構＞
開発したロボットは連結アームにより「への字」となる構造であり、アームが閉じる方向に力が働く構造となっている。配管内でアームの閉じる力は、車輪を配管内に押し付ける力となる。これによりロボットの姿勢は安定し、車輪の摩擦力を大きくし垂直部の走行なども可能となる。またアームの角度を変えることにより多少の段差などにも追従できる。
＜走行機構＞
全車輪のステアリング機構（rEM）またはオムニホイール（mEM、μEM）により管内でのその場回転や螺旋移動を実現した。この機構によりＴ分岐配管に入らないように通過することができる。
＜観察機構＞
観察機構（照明用LEDと小型カメラ）をロボットの前・後に搭載し、配管の内部の状態を近接目視により検査する点検機能を持つと共に、またこれらの観察画像には検査位置などの計測情報も表示されると共に、HDDに全て保存される。これによりオフラインでの確認や、以降の点検においての進展調査などにも役立てることができる。
実用上の経済性
本業績の開発ロボットを用いた配管設備検査は、検査のための工事が不要であり、点検コストを抑えることが可能である。さらには、発電や石油・化学、鉄鋼などのプラントの配管設備の維持管理コストの低減や長寿命化に寄与でき、生産能力を長期にわたり維持できるなど経済効果が考えられる。
推薦 ： 自薦
業績の概要
マツダは環境に優しく、走って楽しい車造りを目指している。今まで、一つの構造で全ての市場要求を満足できるオートマチックトランスミション（AT）は存在しなかった。本業績では、フルレンジダイレクトドライブ構造、メカトロニクスモジュール、高効率ギヤトレイン、等により、世界で初めて既存のトランスミッションの全ての長所を取り込んだ、高効率とダイレクト感を両立する新型AT（SKYACTIV-Drive）の開発に成功した。
技術上の特長
本業績は、低燃費、マニュアルトランスミッションのようなダイレクト感とクイックシフト、スムーズで力強い発進性能、滑らかな変速を可能にする理想のトランスミッションの実現を目指した。また燃費改善においては、トルクコンバーターのロスが大きいことに着目し、走行中のフルレンジロックアップの実現を行い、トルクコンバーター以外についても機能の理想を追求し効率改善を図った。
＜フルレンジダイレクトドライブ＞
走行中のロックアップ領域拡大のブレークスルーはフルレンジダイレクトドライブである。主要技術は、①ダンパーの低剛性化による振動抑制、②ロックアップクラッチの耐久性・制御性改善、③トルクコンバーターの使用領域を発進時に限定したことによるトーラスのコンパクト化である。発進直後からはロックアップ状態にスムーズに移行させることで、従来ATと変わらない滑らかな発進を実現させた。
＜メカトロニクスモジュール＞
変速応答性と滑らかな変速を高次元で両立させるためには、ロックアップクラッチや変速クラッチの作動油圧を高精度かつ応答性良く制御する必要がある。そのため"メカトロニクスモジュール"を開発し、クラッチ油圧のバラツキを従来比1/5に抑制することが可能となった。
＜高効率ギヤトレイン＞
変速機構について、新構造の高効率で小型化が可能なプラネタリーギヤ式6速を選定した。変速機構そのものの伝達効率は、高油圧でベルトを挟むCVTよりギヤによる噛み合い方式の方が有利であり、プラネタリーギヤ式6速をベースに夫々のシステム機能の理想を追求し基本機能を高めることで、ギヤ噛み合いによる伝達方法を更に進化させて高効率ATを実現した。
実用上の経済性
新型ATの採用により、ロックアップ領域を約４９から８２％に拡大することで燃費改善に寄与し、また、コンパクト化により車両軽量化に貢献している。さらに、クリーンディーゼルエンジン(SKYACTIV-D）と組み合わせて搭載することにより、経済産業省が次世代自動車戦略2010で推奨しているクリーンディーゼルエンジン普及にも貢献している。
推薦 ： 自薦
業績の概要
本業績では従来の汎用加工設備に取り付け可能で、かつ高機能の超音波加工が実現できるシンプルなアタッチメント式超音波加工ユニットを開発した。主要な特徴として①各メーカーの工作機械の主要な主軸テーパー（工具取り付け部）に対応し、汎用マシニングセンタのほぼ7割に対応、②小型でシンプルな構造体、③超音波発振周波数および出力を可変させることができ、種々の工具の大きさ・形状に対応可能等が挙げられる。
技術上の特長
＜スリップリングの開発＞
通常内部振動子への給電方法はスリップリングを使用するが、既製スリップリングでは小型化が難しく、加工可能範囲が小さくなってしまう。本開発ではユニット内部パーツとの一体構造化を図り、省スペースと部品点数の削減が出来、小型軽量化に成功した。
＜スルー構造超音波振動子の開発＞
小型で有りながらも脆性材加工時に不可欠なセンタースルー給水を実現する為には、内部で使用する超音波振動子そのものの構造を変える必要があった。そこで振動子中央に貫通穴構造を設け、共振特性を再チューニングし最適化を行った。センタースルー給水構造は、加工時にスラッジの排出に効果を上げるだけで無く、ユニット使用時に発生する熱を効果的に除去することが可能となった。
＜開発した機械・装置＞
開発した機器は、各メーカー工作機械における6種類のテーパー形状に対応し、汎用マシニングセンタのほぼ7割に対応する。また超音波発振周波数は、中心周波数40kHz可変領域20kHz～50kHzであり、様々な大きさと形状の工具に対応する。また発振器側では工具サイズやアプリケーションに合わせ、発振パワーを10段階で切り替えられる機能を付加し、繊細な加工条件が選択できる。
実用上の経済性
本業績のアタッチメント式小型超音波ユニットの導入価格は大型超音波専用加工機の1/10以下である。また自動車産業、航空機産業など、新たな市場分野での活用が期待できる。
＜アプリケーション（例）＞
・超硬素材直彫り加工
・化学強化ガラス加工（当社特許保有技術）
・CFRPへの高精度高品位加工
・超音波援用金属鏡面加工「MGH加工（当社特許保有技術）」
推薦 ： 高知県香南市商工会
業績の概要
本業績の震災対応流出防止装置付の営農用重油タンクは、大震災等の発生によりタンクが倒壊し、重油が流出することにより起きる被害を防止するために開発された製品である。震度５弱（80ガル）以上で重油の供給を遮断する電磁緊急遮断弁を備え、今まで2500基を製作してきた実績に基づくタンクの補強等の工夫がなされている。これまで同様の製品は存在おらず、納品された製品が2013年3月に起きた伊予灘沖地震（M6.2震度５強）で機能した実績も有する。なお本タンクは、大学、産業振興センター、行政、公設試、商工会等の連携・支援を受け実現した。
技術上の特長
本業績は2011年の東日本大震災による甚大な被害が開発動機となっている。この震災では津波によるオイル流出で被害が発生し、火災による２次災害で被害が拡大するという問題があった。また同社の所在地である高知県に設置されているほとんどの営農用加温重油タンクが大規模地震に対する対策がなされていないのが現状であった。本業績は震災に対応できる営農用重油タンクであり下記の様な特徴を有する。
＜上蓋・空気口・送油口の改良＞
上蓋をできるだけ簡素に取り外しが可能であり、かつ頑丈なものとした。また最も危険性がある空気口と送油口に手動復旧用電磁緊急遮断弁を装備した。この電磁緊急遮断弁は電子制御盤内の感震計により震度５弱（80ガル）以上で作動し瞬時に弁が閉じる仕組みとなっている。
＜製品の補強＞
タンクの各部の補強に対する工夫を施した。なお、鉄板を円筒にする場合、板厚2.3 mmで円周約4.6 ｍの場合で直径方向誤差2.0 mmまでであるが、本業績で使用した3.2 mmの板材の場合、誤差1.0 mmと小さく、高い技術精度が必要である。本業績の製品は機械職人による手作りであり、長年タンクを作ってきた技術力で克服することができた。
＜品質管理＞
品質管理は社内検査の他、タンク毎に地元消防署の水張り検査を受けている。またタンクおよび架台の安全基準は、国交省の建築設備耐震設計を基準としており、震度10対応となっている。
実用上の経済性
本業績の震災対応流出防止装置付の営農用重油タンクを活用することによって、オイル流出に起因する物的・経済的被害の抑制が期待される。また近年懸念されている南海トラフ巨大地震発生まで、高知県内はもとより西日本沿岸部を中心に普及させ、安心・安全な農業経営への貢献が期待される。
現在、世界的に製造業の復権に向けた動きが活発化している。
最近よく聞く「インダストリー4.0」は、ドイツが国家戦略として推進する政策で、ITを利用して“変種変量生産”を目指し、工場間や企業間の通信ネットワークを介して最も有利で効率的な生産を行うという目的を持つ。標準化に向けた取り組みを中心にして自国に有利な展開を図ろうとする動きも見逃せない。一方、アメリカも官民を挙げてこの動きに対抗する動きを始めており、IT企業がビッグデータを活用して製造業に参入する動きが盛んになってきている。今まさに、製造業界の未来を巡って国際的にも熾烈な覇権争いが繰り広げられているのだ。
現在、日本政府は、機械技術の結晶ともいえるロボットをコアにして、安倍総理をヘッドに『ロボット革命実現会議』を官邸主導で行っている。オリンピックイヤーである2020年を目標にロボットをコアとして日本の機械産業の最高峰を目指すのが目的だ。
世界的に大規模な製造業復権の動きを背景に、わが国が“ものづくりの国”として生き残っていくための方策について、佐脇紀代志 経済産業省製造産業局産業機械課長（併）ロボット産業室長にお話を伺った。